三浦さんの2012年の郊外分析と2017年の郊外分析を読みましたが、そのあいだの2014年の郊外分析です。清水千弘さんとの共著です。
清水さんのパートで、「現役世代の負担率と住宅価格」の負の相関があることを示唆されていましたが、結局どういうメカニズムなのでしょうか。日本とアメリカで微妙に違うのも興味深いです。
現役世代の定義を変えると相関関係が変化するとは言え、やはり「若い世代を増やす」が自治体の主要kpiになると思います。そして、それこそまさに今高齢化が問われているニュータウンや郊外が数十年前にしたことでした。もう少し人口のバランスを大事にゆっくり発展するイメージを持つ自治体があると良いなと思います。
吉祥寺の衰退、北千住や都電系エリアの台頭も興味深かったです(p182)。
それにしても、小売・商業施設と大学で街が結構変わりますね。住民の力では街があんまり変わらない感じもします。
